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お客様から寄せられるよくある質問をQ&A形式でご案内いたします。
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物性
当ホームページの「物性測定方法について」をご参照くださいますようお願いいたします。
フォームには無数の気泡がありますが、一つひとつの気泡が独立している物を独立気泡、一つひとつの気泡が連続して連なっている物を連続気泡と呼びます。一般的に、独立気泡は圧縮した時の反発力が高くて弾力があり、連続気泡は圧縮した時の反発力が低くてふわふわとした感触です。
当トップページの「物性測定方法について」をご参照くださいますようお願いいたします。
ゴム発泡体の業界では、よく「硬度」や「~度品」という言葉を使いますが、これは、発泡体の硬さを示しています。
※ 関連事項:「発泡倍率とは? ~倍品とはなんですか?」
ゴムやポリエチレンなどの樹脂に発泡剤や架橋剤、その他添加剤を混ぜ、熱と圧力を加えます。その過程で、発泡剤が分解し発泡ガスによって膨らませた物がフォーム(発泡体)です。
食パン作りをご存知の方には、酵母による発酵をイメージしていただくと、わかりやすいかもしれません。食パンの材料には酵母が使用されています。酵母には、パン生地に含まれている糖を発酵させる作用があり、炭酸ガスやアルコールを生み出します。この炭酸ガスがパン生地をパン型いっぱいに膨張させるのですが、発泡ガスがゴムや樹脂を金型内で膨張させる当社の製造工程とイメージが似ています。
尚、当社製品にも食パンと同様に、「耳」や「皮」が存在します(お客様から特別なご要望がない限り、耳や皮は取り除いて出荷いたします)。
製造プロセスの詳細については、「総合案内」の4~5ページにも掲載しておりますので、ご参照くださいますようお願いいたします。
ポリエチレンフォームの業界では、よく「発泡倍率」や「~倍品」という言葉を使います。これは、樹脂を何倍の大きさに膨らませたかの目安を示しています。
例えば、「発泡倍率14倍品」であれば、発泡(膨らます)前のコンパウンド(樹脂や発泡剤、架橋剤、顔料などを混ぜ込んだ物)1m³あたり920kgが、発泡(膨らました)後は1m³あたり65kgになっています(920kg÷65kg ≒14倍)。
各製品の発泡倍率については、当ホームページの「製品検索」で確認することが可能です。
※関連項目:「硬度とは? ~度品とはなんですか?」
硬度計は手に持って現場で測定することも可能な小型で簡易的な測定器です。
その代わりに、測定方法および測定範囲が非常に限定的であるため、硬さが大きく違う独立気泡フォームと連続気泡フォームでは、硬度計を使い分ける必要があります。
硬度計の種類は2種類で、Cタイプ硬度とFタイプ硬度です。
例えば、連続気泡フォームを測定する場合、Cタイプ硬度計では数値が低すぎて測定ができないため、Fタイプ硬度計を使用します。
反対に、独立気泡フォームを測定する場合、Fタイプ硬度計では数値が高すぎるため、Cタイプ硬度計を使用します。
CタイプやFタイプの名前の由来ですが、アルファベット自体に特別な意味はなく、硬度計を区別するために便宜上つけられている文字だとお考えください。
独立気泡ゴムフォーム(ラバペルカ)については、製品一覧にCタイプ硬度の数値を記載しておりますが、それ以外の製品については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
一般的に密度と言えば、「真密度」のことを指しますが、真密度は物質自身の体積を基に計算した値で、見かけ密度は物質表面の凹凸や内部の空間を含めて一つの体積として計算した値です。
詳細は、「見掛け密度(物性測定方法)」を参照願います。
発泡倍率が高ければ、見掛け密度が低くなります。
発泡倍率が低ければ、見掛け密度が高くなります。
すべての物体は、「プラス電気」と「マイナス電気」を有しています。人だけでなく、衣服、ドアノブ、車のドアも同様です。「プラス電気」と「マイナス電気」がバランスを保っている状態だと、電気の動きはありません。しかし、「マイナス電気」は摩擦や力が加わると、動きやすい性質があり、物体から移動してしまいます。それが原因で、「マイナス電気」と「プラス電気」のバランスが崩れ、どちらか一方が多い状態になります。この状態を「静電気」と言い、静電気を帯びていることを「帯電している」と言います。
余った「プラス電気」は「マイナス電気」と結合しようと帯電(スタンバイ)しています。その結合する瞬間が訪れた時、電流が一気に流れ、放電が行われます。車から降りてドアを閉める際、手にバチッと静電気放電が起きることがあります。その理由は、手が摩擦や衣服の擦れなどによって「マイナス電気」が移動し、「プラス電気」を帯電することで、その手で「マイナス電気」をまとったドア(金属)に触れることで、プラス電気とマイナス電気の結合を誘発させてしまうことが原因なのです。
静電気は、湿度と密接な関係があります。仮に人が帯電していても、湿度が高い環境下では空気中に水分が多いため、空気中の水分を通してすばやく電気は逃げてしまいます(人や物体に電気がたまりにくい)。
冬だけでなく夏でも静電気は発生していますが、湿度が高いと物体に溜まる電気が少なくバチッと痛みを伴う放電が起きないのです。一方、湿度が低い(乾燥)時は空気中に水分が少なく、電気を流す逃げ道が少ないため、人や物体に電気がたまりやすく、金属などに触れた際に一気に電流が流れ、バチッと痛みを伴う放電が起きるのです。
導電性は電気を通す性質、帯電防止は静電気(の滞留)を防止する性質です。明確な数値基準が定められているわけではありません。当社では、導電性能は表面抵抗率10の6乗Ω/□以下、帯電防止性能は10の13乗Ω/□以下と定義しています。10の13乗Ω/□以下が帯電防止性ということは、10の6乗Ω/□以下の導電性ポリエチレンフォームも帯電防止性とも言えます。
これは、電気の通りやすさ(通電性)をよりわかりやすく示すため、10の6乗Ω/□以下を「導電性ポリエチレンフォーム」と定義しています。お客様の静電気対策レベルに合わせて、導電性ポリエチレンフォームと帯電防止性ポリエチレンフォームを使い分けいただいています。
導電性と帯電防止性を有したポリエチレンフォームは、当社ブランド名で「ニューペルカ」と呼んでいます。
導電性ポリエチレンフォームには、LCXシリーズ(独立気泡タイプ)とOXシリーズ(連続気泡タイプ)があります。帯電防止性ポリエチレンフォームは、SXシリーズ(独立気泡タイプ)があります。
表面抵抗率とは、フォーム表面の電気の通りにくさを指しています。この値が低いほど、電気がフォーム表面から逃げやすくなります(導電性・帯電防止性)。
「表面抵抗率」は各材料固有の値で、フォームの大きさが変わっても、フォームの素材自体が変わらない限りは、同じ値になります。表面抵抗率の単位は「Ω/□」です。「Ω/□」の読み方は、「オーム・パー・スクエア」と読み、単位面積(例:1cm2)当たりの抵抗を表します。試験片1cm2あたりの表面抵抗率であることを表す単位です。
当社の導電性ポリエチレンフォームは、カーボンを樹脂に練り込んでいるため、カーボンが脱落することがなく半永久的に効果は持続します。フォームに導電性を付与するその他の方法として、含浸(フォームを導電性を有した液体に漬け込む)や表面塗工などがありますが、どれも効果持続性に乏しく、安定性に欠けます。
生産後半年までであれば、帯電防止性能を維持できていることは、過去の試験結果により確認しております。
グレードごとに規格は異なるため、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
グレードごとに規格は異なるため、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
フォーム(発泡体)の原板をスライスした際に、発生する可能性がある現象で、文字通りフォームが波を打ったように凸凹になります。
正確な原因については不明ですが、原板内の物性のばらつきが大きい状態でスライスすると、原板表面の皮や耳で抑えられていたひずみが開放されて、フォームが波打ったような形状になるのではないかと考えられています。
換算はできません。ただし、計測する硬度計の種類によっては、おおよその目安となる硬さを提示可能です。
ご要望のグレードについて、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
お客様の使用環境に、適さないフォームを利用した場合、変色するケースがございます。
当社では、お客様の使用環境や要求性能をお伺いした上で、最適な材料をご提案をしています。
例えば、照明周りに使用されているお客様に対しては、金属腐食防止の目的で、無硫黄タイプのフォームをご提案させていただいています。
使用している樹脂が異なります。
「ポリエチレン樹脂」
EVA樹脂と比較して、結晶性が高く、強度があり繰返しの使用に優れていることから、衝撃から製品を保護することができます。また、酸・アルカリの影響を受けにくく、汚れをふき取りやすいです。
「EVA樹脂」
ポリエチレン樹脂と比較して、結晶性が低く、フォームにした際に軟らかくて伸びやすく、製品が傷つきにくいです。また、摩擦係数が高くグリップ力があるのが特長です。ただし、ポリエチレン樹脂と比較して、融点が低いことから、EVAフォームはポリエチレンフォームよりも耐熱性は劣ります。
オプセルは非難燃性タイプの連続気泡ポリエチレンフォームで、スーパーオプセルは難燃性タイプの連続気泡ポリエチレンフォームです。
参考:製品一覧 | オプセル
相関性はありません。気泡径のサイズは、製造条件の調整によって、コントロールしています。
脆化温度(変形や衝撃を加えると破壊される温度)は、ポリエチレンは-70℃、CRは-30℃、EPDMは-40℃と一般的に言われていますが、それ以上の温度であっても、低温になるにつれて徐々に硬くなり、さまざまな物性値が変化します。お客様からご要望があれば、ご指定の温度環境下にて物性測定いたします。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
測定室は、23℃の恒温室となっており、カタログなどの物性値は、その温度での測定値です。
基本的に、温度が高くなれば軟らかく、温度が低くなれば硬くなる傾向にあり、さまざまな物性値が変化します。当社では、お客様の使用環境や用途などに合わせて、材料提案をしています。
フォーム(発泡体)の上に錘を落とす落下衝撃試験を実施し、データに基づいて、「動的緩衝係数ー最大緩衝係数」のグラフなどを作成しています。
ご指定のグレードに関するデータが必要な場合は、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
ウレタンと異なり、湿度による黄変はしませんが、紫外線などの影響により、顔料が薄くなったり、材料劣化による黄変を引き起こす可能性があります。直射日光でのご利用や保管を避けていただくよう、お願いいたします。
当社のフォームは、化学発泡剤を分解させて製造しています。発泡剤の分解により、窒素や二酸化炭素、アンモニアなどのガスが発生し、一定期間フォームの気泡内に残留するため、臭いを感じることがあります。日数が経過すると、気泡内の残留ガスは、外の空気と置換され、臭いは収まっていきます。
「難燃性=燃えない」とイメージされるかもしれませんが、多くの製品は石油由来が原料ですので、炎に接触すると着火して燃えます。ただし、非難燃性の製品は、一度火がつくとそのまま燃え続けますが、難燃性のフォームは「自己消火性」を有しているため、熱源の炎から遠ざかると、フォームに着火した炎は消えます。
連続気泡フォームは、気泡が繋がっています。そのため、音がスポンジ内部に侵入し、たくさんの壁(気泡膜)に当たり、音のエネルギーが減退して反射となって返るエネルギーがあります。外に返る音が少なければ少ないほど、吸音として効果があり、反射しない率を吸音率と呼びます。
抗菌性は細菌(バクテリア)を抑制する性能であり、防カビ性は真菌(以下、カビ)を抑制する性能です。
細菌とカビでは歴史が違います。細菌が地球上に現れたのは約40億年前、カビは約10億年前と言われており、生物としては細菌の方が太古から存在しています。細菌のような原始的な生物から30億年かけて進化した先にカビがあると考えれば、細胞の基本構造から増殖方法に至るまで、両者の生物としての有り様が全く異なることも理解できるかと思います。
細胞の構造の違いから、細菌に効果のある薬剤がカビには効かなかったり、カビが死滅する温度で生き延びる細菌がいるため、それぞれに合った対策が必要です。
そのため、当社では、「抗菌性フォーム」「防カビ性フォーム」を開発し、お客様へご提供させていただいています。
連続気泡構造ではありますが、気泡膜が存在するため、一般的なウレタンスポンジと比較すると吸水しにくいです。
当社は、ウレタンスポンジのように吸水しやすいポリエチレンフォームもご用意しています。
サンペルカの基材は、ポリエチレン樹脂のため撥水性が高く、基本的に水を吸うことはありません。そのため、ビート板やシャンプーハット、浴槽のマクラなどでご利用いただいています。
ただし、長期間水中に沈むような使用を続けることで、水圧により気泡内に水が入り込む場合があります。
当社では、下記の通り定義しています。
- 「無イオウ」
- イオウ含有物を使用せず、全イオウの定量分析において、不検出の場合。また、全イオウ量の測定装置の定量下限値は、0.005%(50ppm)です。0.005%(50ppm)未満は、不検出とします。
- 「超低イオウ」
- イオウ含有物を使用せず、全イオウの定量分析において不検出だが、カーボンブラックを使用している場合。または測定の結果、0.005%(50ppm)以上~0.02%(200ppm)未満の数値が検出された場合。または、測定の結果、0.02%(200ppm)未満の数値が検出された場合。
- 「低イオウ」
イオウ粉を使用せず、全イオウの定量分析の結果、0.02%(200ppm)以上~0.3%(3000ppm)未満の数値が検出された場合。
ある物質の熱の伝わりやすさを表す値です。値が小さいほど断熱性が良く、基本的に発泡倍率が高くなれば断熱性能が良くなります。
顔料を樹脂中に練りこんでいるため、顔料の色が相手の材料に移行することはありません。
使用方法や使用環境により異なります。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
当社のポリエチレンフォームやゴムフォーム、また相手方の素材によっても影響が異なるため、一概に判断できません。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
一般グレードのポリエチレンフォームであれば60℃以下、EPDMやCRフォームであれば80℃以下が、比較的安全に使用できる温度と言えます。それ以上の温度環境下で使用を検討される場合は、耐熱性を有したグレードをご提案しています。「製品一覧」の熱的安定性をご確認ください。また、詳細については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
※世間一般に、ポリエチレンは100~110℃、EPDMは140℃、CRは130℃が使用限界温度と言われますが、これは発泡していない樹脂やゴムに限った場合の温度です。
フォームの場合は、熱収縮や成形などの現象がそれよりも低い温度で発生するため、注意が必要です。
参考リンク:製品一覧
JIS Z 8703「試験場所の標準状態」には、常温を「5~35℃の温度範囲」とする定義があります。
また、試験場所の標準状態の温度と湿度については、複数の値が設けられ、その内のいずれかを選択することとされています。当社は、温度23℃と相対湿度50%を選択し、温度と湿度が常に一定に保った室内で、物性試験を実施しています。
日光が当たる場所で長時間放置すると、フォーム(発泡体)表面から徐々に劣化する可能性があります。直射日光が当たる場所での保管・使用は避けてください。
詳細については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
次亜塩素酸水は弱酸性、次亜塩素酸ナトリウム水溶液は強アルカリ性の性質を持ちます。当社のポリエチレンフォーム、ゴムフォームは高い耐酸性、耐アルカリ性を有していますので、問題ありません。
詳細については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
グレードごとの対応となりますので、詳細については当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
グレードごとの対応となりますので、詳細については当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
当ホームページ「物性測定方法について」の「単位換算フォーム」をご利用くださいますようお願いいたします。
当社では各種難燃グレード(UL94、鉄道車両用材料燃焼試験など)を取り揃えております。
当ホームページの「製品検索」から難燃グレード品を検索することが可能です。
当社は、垂直入射吸音率・透過損失測定器を保有し、吸音率の測定業務を行なっています。自動車、鉄道車両など騒音防止目的で、日々吸音性能を向上したフォーム(発泡体)作りに取り組んでいます。弊社では、吸音性能を有したグレードを多数ラインアップしています。詳しくは「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
連続気泡品は吸音性が高く、吸音材として使用されることが多いです。一方で、独立気泡品は吸音性は低いですが、遮音材として使用されることが多いです。
アメリカの Underwriters Laboratories, Inc.社が制定、認可した規格です。
例えば、弱電分野の電子機器や自動車・航空機・鉄道車両などに使用されるフォームが、対象になります。建築物用途やその設備品の材料として使用されるフォームには、適用されません。
UL94には、水平燃焼試験と垂直燃焼試験の2種類の方法があります。
UL94の水平燃焼試験には3つの合格基準があり、上から難燃の程度が高い順にHF-1、HF-2、HBFとなっております。
垂直燃焼試験も3つの合格基準があり、上から難燃の程度が高い順にV-0、V-1、V-2となっております。
HBF以外の5つの合格基準を満たすためには、製品に自己消火性(熱源がなくなった時に炎が自ら消火する性質)が求められます。
水平燃焼試験と垂直燃焼試験は全く別の試験方法であり、どちらか一方の試験結果をもって、もう片方の試験結果を正確に予測することはできません。ただし、垂直燃焼試験の方が水平燃焼試験と比べて、燃えやすい傾向にある試験方法のため、垂直燃焼試験で合格した物は、水平燃焼試験においても、合格する可能性があります。
当社としては、水平燃焼試験、垂直燃焼試験をそれぞれ実施して、分析および測定をしています。
旧国鉄の「鉄道車両用材料の燃焼性規格」に則った試験で、日本の鉄道車両に使われる金属以外の材料を対象とした試験です。試験により、難燃性が高い順に、不燃性、極難燃性、難燃性、緩燃性、可燃性の5つに分類・認定されます。日本の鉄道車両に使われるためには、試験の結果が、不燃性、極難燃性、難燃性のいずれかである必要があります。緩燃性、可燃性であれば、その製品は鉄道車両への使用が不可になります。
当社カタログなどで、鉄道車両用材料燃焼試験(車材燃試)認定と書かれている製品は、この難燃性に認定されたということです。難燃性に認定されるためには、製品に自己消火性(熱源がなくなった時に炎が自ら消火する性質)があることが、条件の一つになっています。
欧州域内における国家間乗り入れ路線が増え、規格の重複を避ける必要が生じたために制定された国際規格であり、欧州向けに輸出する鉄道車両部品は、EN 45545規格のEN45545-2に適合していることが必須になります。旅客車両に適用され、貨物車両は対象外です。
難燃性の判定には、ハザードレベル(以下「HL」)というルールを使用し、各種試験結果を元に、難燃性の高い方から、HL1、HL2、HL3の基準を満たしているか判定を行います。いずれの基準も満たさなかった場合、不適合となり、欧州向けの鉄道車両で使うことはできません。内装・外装シール材としてフォームを使用する場合は、酸素指数、発煙性、煙毒性の3試験に適合している必要があります。
正式名称は、「Federal Highway Administration, Motor Vehicle Safety Standard Three O Two」です。直訳すると、「連邦道路管理局の自動車安全基準302」になります。
アメリカの自動車交通安全法によって設けられた自動車内装材料の燃焼性基準ですが、日本からの輸出車にも適用されます。
そのため、日本の自動車メーカーの社内規格の内、燃焼試験に関わる部分は、FMVSS302規格に準用した内容になっています。
この規格は難燃性を評価する規格ではなく、燃焼速度が4インチ(約101mm)/min以下であることを確認する規格です。他の難燃規格のように、自己消火性(熱源がなくなった時に炎が自ら消火する性質)が求められるわけではありません。
当社製品は非難燃性製品も含め、全てのグレードでこの規格に適合しています。ただし、適合する厚みは、グレードによって異なるため、詳細については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
以前は「FAR25.853(b)」と表記されていましたが、現在では、「14CFR Part25 Appendix F Part1(amdt.25-853)12sec-Vertical test」と表記されることが多く、直訳すると、「米国連邦規則集 第14巻25章 付属F 第1部(25章853) 12秒垂直試験」となります。
米国の法律ですが、日本の航空機も上記に準拠した規格になっており、航空機の部品に使用されるためには、この規格に適合する必要があります。この試験に適合するためには、製品に自己消火性(熱源がなくなった時に炎が自ら消火する性質)があることが、条件の一つになっています。
燃焼試験には、試験結果を認定・登録する「認定機関」が存在する試験と、存在しない試験があります。①認定機関が存在する試験かどうか、②当社製品を認定機関で試験したかどうか、を明確に区別するため、当社では下記の通り表記しています。
- 認定:認定機関での試験に合格した物。
- 相当:認定機関が存在するが、外部試験機関または当社での試験にて合格した物。
- 適合:認定機関が存在せず、 外部試験機関または当社での試験にて合格した物。
試験規格に記載されている中で、一部の試験条件や計算方法などを変更した物については、「準用」と表記しています。
例えば、ポリエチレン系フォーム規格のJIS K 6767には、圧縮永久歪を圧縮率25%で実施する旨が記載されています。
しかし、連続気泡ポリエチレンフォームの場合、圧縮率が25%程度ではほとんど歪みが残ることがなく、フォーム同士の比較や評価が難しいため、当社ではより過酷な試験条件である圧縮率50%で実施しています。このため「50%圧縮永久歪」の試験項目の規格欄には、「JIS K 6767 準用」と記載しています。
尚、試験規格に記載されている内容をそのまま実施した試験には、「準用」の文字は記載していません。
圧縮応力よりお求めいただけます。詳細については、「圧縮応力」をご参照くださいますようお願い申し上げます。
販売店・調達
用途や要求性能などをお伺いした上で、材料提案およびお見積りをご提示いたします。また、お客様の地域によって、応対する担当者が異なるため、当ホームページの「お問い合わせ」から詳細について、ご連絡くださいますようお願いいたします。
お客様の地域により、ご紹介する販売代理店が異なりますので、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
当社は代理店制度を敷いており、通常は代理店を紹介させていただきます。お客様のご要望・案件内容によって、直接販売させていただくこともございます。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
通販でもご購入可能です。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
納入先やグレード、発注ロットなどにより、納期は異なります。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
決済条件や注文書形式などを取り決める必要がありますので、詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
BCPとは、「Business Continuity Plan」の略で、日本語では「事業継続計画」と呼びます。具体的には、洪水や地震などの自然災害、工場の事故や感染症蔓延に伴う稼働停止が発生しても、企業が損害を最小限に抑え、事業の継続・復旧を図るための計画のことです。当社では2018年9月から、外部コンサルタント(三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社)と提携し、BCPを策定しています。詳細は、「会社概要」をご参照くださいますようお願いいたします。
当社海外工場は、ベトナム工場(ホーチミン)と中国工場(江蘇省常州市)の2拠点です。両工場でもポリエチレンフォームとゴムフォームを取り扱いしています。東南アジアで調達を検討されているお客様は、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
当社は外部コンサルタントと協業し、BCPを策定し定期確認・運用を行なっています。多くのグレードは、日本国内3工場で生産可能です。海外工場の中国工場、ベトナム工場でも生産を行い、日本へ供給することも可能です。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
日本国内においては、スライス品1枚からご対応しています。
スライスしたフォームを重ねて、ストレッチフィルムで巻いたり、ダンボールに梱包する場合などがございます。お客様のご要望に合わせて梱包対応いたします。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
当社では、SDGs(Sustainable Development Goals)への取組を強化し、持続可能な開発目標を立てています。
具体的な取り組みとして、JBPA(日本バイオプラスチック協会)様へ会員登録し、同協会が定める認証基準「バイオマスプラ(BPマーク)認証基準」をクリアした独立気泡バイオマスポリエチレンフォーム(植物由来の樹脂を使用)を開発しました。
当社として、環境に配慮した製品づくりの一端を担えるよう、お客様への材料提案を行なっています。現在、「バイオマスプラ(BPマーク)」の認証を得ているグレード数は2点です(サンペルカ LB-1500、LB-2500)。
詳しい物性については、当ホームページの「製品一覧」からご参照くださいますようお願いいたします。
1枚からご注文いただけますが、一般製品より納期がかかる場合がございます。詳細については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
サンプル資料請求
総合案内パンフレットやサンプル帳、その他新製品パンフレットなど、さまざまなリーフレットをご用意しています。
ご要望の方は、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
ご要望の形状やサイズなどをお伺いした上で、成型品サンプルを送付いたします。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
製品規格
当ホームページの「製品一覧」ページをご確認くださいますようお願いいたします。グレードごとの製品最大有効寸法が掲載されています。
お客様のご要望の厚みにスライス対応し、ご提供させていただいています。
それぞれのグレードに対して公差を定めております。詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
ニッチな需要に対応するため、受注生産色として、小ロットでの生産を行なっています。受注生産色のフォームは、標準色のフォームと比べて、リードタイムが必要なケースがございます。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
加工・用途
グレードごとに異なるため、詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
ポリエチレンやEPDMは、量販店で販売されている一般的な接着剤とは相性が悪く、接着が難しいです。ポリエチレン対応と謳われている接着剤の使用をお勧めします。
(例:セメダイン株式会社様の「PPX」、「スーパーXハイパーワイド」など)
※ 実際の使用にあたっては、ご自身で効果をお試しいただくか、接着剤メーカー様にご相談いただくようお願いいたします。
ご対応可能です。お客様の要望により、柔軟な対応をしております。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
フォームに接着剤をまんべんなく塗布後、一度乾燥させてから改めてまんべんなく塗布していただきます。
二度目に塗工した接着剤が、半乾きになった時に圧着することをお勧めしています。また、当社として両面テープのご提案も行なっています。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
両面テープや粘着加工、ホットメルト等での貼り合わせ対応を行っております。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
80mm×520mm×900mm(用途:浴槽周りの介護用品)の成型品が、最大サイズです。さまざまな形状の成型品を製作してきた実績があります。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
可能です。当社では直引き粘着加工、和紙(補強材入り)粘着加工を行なっています。
物理的に熱線でカットすることは可能です。しかし、カットした端部が溶解し、溶けた部分が固まろうとする際、歪に固体化するため綺麗なカット面を再現することは困難です。当社として、熱線によるカットはお勧めいたしません。
一般住宅や産業資材分野などにおいて、多くの採用実績がございます。当ホームページの「用途事例」をご参照くださいますようお願いいたします。
当ホームページの「用途事例」をご確認くださいますようお願いいたします。京都の街並みを水彩画で描き、皆様の身近なところで、さまざまな形でフォーム(発泡体)が利用されている事例を掲載しています。
開発・依頼
年間で数多くのご依頼をいただいています。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
お客様と共同での製品開発実績は多数ございます。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
常に新たな素材でのフォームづくりにチャレンジしています。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
目的やご要望内容によってご対応させていただいています。
詳細について、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
新製品の開発部署であるため、所属部員以外は、社内外を問わず、原則立入禁止となっています。
当社ではウレタンフォームの生産は、行なっていません。当社は、ポリエチレン系フォームとゴム系フォームを生産しています。詳細は、当ホームページの「製品一覧」をご参照くださいますようお願いいたします。
環境
SDSとは、安全データシート(Safety Data Sheet)の略語です。
これは、化学物質やその混合物を提供する際に、その化学物質の化学的性質・危険性・有害性・取扱いに関する情報を、相手に提供するための文書です。
当ホームページの「製品一覧」からSDSをダウンロードしていただくことが可能です。
欧州において、廃電気・電子機器のリサイクルを容易にするため、また、最終的に埋立てや焼却処分される時に、ヒトと環境に影響を与えないよう、電気・電子機器に有害物質を含有させないことを目的として制定された規制です。最大許容濃度を超える禁止物質(規制物質)を含有する電気・電子機器は、欧州において販売ができません。
この規制は、複数の改正を経ているため、「改正RoHS指令」「RoHS2.0規制」などと呼ばれることもあります。また、測定したデータについては、単に「RoHS2.0規制物質データ」のように呼ばれるだけでなく、よく利用される試験機関の名前を取って「SGSデータ」と呼ばれたり、主に使用される分析装置の名前をとって「ICPデータ」などと呼ばれることもあります。
2020年時点、下記の10物質が禁止物質となっています。
鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、ポリブロモビフェニル(PBB)、ポリブロモジフェニルエーテル(PBDE)、フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)(DEHP)、フタル酸ブチルベンジル(BBP)、フタル酸ジブチル(DBP)、フタル酸ジイソブチル(DIBP)
当社のフォームは、規制値以上の使用制限物質を含有しておりません。
当ホームページの「製品一覧」からRoHS資料をダウンロードしていただくことが可能です。
REACH規則とは、化学品の登録・評価・認可および制限に関する、EU共通の法律です。REACH規則が求める責務を果たさなければ、事業者はEU域内での化学品の製造、上市または使用を行うことができません。
REACH規則では、各企業の製品は「物質」「調剤」「成形品」に分類され、フォーム(発泡体)は成形品に当たります。成形品の場合、高懸念物質の含有濃度が0.1wt%を超えると、川下のメーカー(企業など)に情報提供などの義務が発生します。
2022年5月時点、第26次高懸念物質が公開され、合計223物質になっています。高懸念物質は半年毎に追加の化学物質が公開されます。将来的に高懸念物質リストに掲載される化学物質は、約1,500種に拡大されていくと言われています。
高懸念物質は、略称としてSVHC(Substances of Very High Concern)と呼ばれています。
当社のフォームは、高懸念物質(SVHC)の含有濃度が 規制値未満です(製品の0.1wt%未満)。
wtとは、weightの略で、「重さで考えたときの濃度」になります。
例:製品1,000g中に、高懸念物質1gが存在する場合、1g(高懸念物質)÷1,000g(製品)×100=0.1wt%となります。
高懸念物質の不使用証明書が必要な場合は、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。
会社の事業活動において、フォームを廃棄する場合は、産業廃棄物扱いになります。「プラスチック類」として処分してください。詳細については、「廃棄物の処理および清掃に関する法律ならびに関連する法」に従ってください。
個人の方は、各市区町村の決まりに従って、廃棄してください。
フォーム(発泡体)とその製造工場は、JISマーク製品やJIS認定工場の対象外であります。
JISマークは、品質管理体制と製品検査を認定登録機関が審査し、認められれば「認定工場」として、製品や包装に表示できます。ただ、対象となる製品は「認定可能なJIS製品規格が存在する製品」です。発泡体にはそのような規格が存在しないため、JIS対象外となり、工場もJIS認定工場にはなりえません。
バイオマスプラ(BP)マーク認証を受けたグレードをご用意しています。
ブランド名は「サンペルカ」、グレードは「LB-1500」「LB-2500」の計2つです。
植物由来のポリエチレン樹脂を使用した独立気泡ポリエチレンフォームを生産しています。
詳細は、当ホームページの「製品一覧」をご参照くださいますようお願いいたします。
当社は、JBPA(日本バイオプラスチック協会)様にて、JBPA会員として登録しています。
本グレードは、当該協会での基準をクリアし、「バイオマスプラ」の認証を受け、BPマークの使用を許可されています。
バイオマスマーク認定製品をご用意しています。
ブランド名は「サンペルカ」、グレードは「LB-1500」「LB-2500」の計2つです。
植物由来のポリエチレン樹脂を使用した独立気泡ポリエチレンフォームを生産しています。
バイオマスマークは、生物由来の資源(バイオマス)を利用し、品質および安全性が関連する法規、基準、規格等に適合している環境商品の目印で、一般社団法人日本有機資源協会(JORA)様が認定しています。
JBPA(日本バイオプラスチック協会)で「バイオマスプラ(BP)マーク」の認証を取得するために、基準を満たす必要がある指標の一つです。バイオマスが原料として含まれる重量割合を指していますが、その対象が、フォームの原材料である樹脂か、最終製品のフォームかによって、算出/計算方法が変わります。
各樹脂のバイオマスプラスチック度については、樹脂メーカーで試験が行われています。また、一部のバイオマスプラスチックは、JBPA(日本バイオプラスチック協会)のポジティブリストに、バイオマスプラスチック度とともに登録されています。
JBPA(日本バイオプラスチック協会)のポジティブリストを参照して、フォームの配合からフォーム中のバイオマスプラスチック度を、下記の通り計算しております。
バイオマスプラスチック度=フォーム中のバイオマスプラスチックの重量÷フォームの重量×100
「バイオマスプラスチックの重量」は、当社では、より厳格に判断するため、プラスチックの重量そのものではなく、石油由来樹脂や添加剤などを除いたプラスチック内の純粋なバイオマスの重量を採用しています。
「フォームの重量」は、最終製品の重量ではなく、配合した原材料の重量(生産工程内で分解した物も含む)を指しています。
植物が種子から成長し、製品として使用されるまでの間に、その植物が体内に取り込んだCO2量が、製品使用後に焼却処分した時に発生するCO2量と同量で、元の空気に戻ることから、温室効果ガスとしてカウントされないという概念です。詳細については、当ホームページの「新製品情報」の植物由来の樹脂配合ポリエチレンフォームをご参照くださいますようお願い申し上げます。
エコロジー製品のエコペルカ(独立気泡再生原料ポリエチレンフォーム)/ポリモック(独立気泡リサイクルポリエチレンフォーム)が、エコマーク認定商品です。エコペルカ/ポリモックは、フォーム(発泡体)の端材を樹脂ペレットに戻し、 再発泡させたフォームです。 再生原料を50%使用して多様な硬さの種類を持ち、いろいろな場面で使用できます。
ラインナップについては、「製品一覧」をご確認くださいますようお願いいたします。
表示はできません。
識別マークは、容器包装リサイクル法において、リサイクル(再商品化)義務を負う業者がプラスチック製の容器包装に表示する物であり、フォーム(発泡体)はこの法律の対象外です。
当社は、品質マネジメント(ISO9001)と、環境マネジメント(ISO14001)の認証を取得しています。
詳細は、「環境方針・品質方針」のページをご確認くださいますようお願いいたします。
当社は認定を受けていません。認定を受けようとする場合、製造工程だけでなく、材料供給や出荷後の流れまでを含んだ品質管理体制を問われます。このため、建物の内装材などの最終製品を出荷する企業が認定を申請することが多いです。当社のようなフォーム(発泡体)製造メーカーは、最終製品(エンドユーザー)までのプロセスの中で川上に位置しているため「F☆☆☆☆」の認定の有無をお客様から問われるケースは極稀です。
F☆☆☆☆(エフ・フォースター)とは、ホルムアルデヒドの放散量が 0.12mg/L以下の製品でのみ取得でき、ホルムアルデヒド等級の最上位規格を示すマークです。ホルムアルデヒド等級は、 JIS(日本産業規格)もしくは、JAS(日本農林規格)にて、ホルムアルデヒドの放散量を分析し、4つのランクに分類されます。最上位の順から「F☆☆☆☆」、「F☆☆☆」、「F☆☆」、「表記なし」です。ホルムアルデヒドはシックハウス症候群を引き起こす原因物質とされていますが、「F☆☆☆☆」であれば建築基準法の規制を受けずに使用することが可能です。
グレードごとの対応となりますので、詳細については、当ホームページの「お問い合わせ」からご連絡くださいますようお願いいたします。